健康経営についての取組み
医療法人社団 こころとからだの元氣プラザは平成29年、従業員やそのご家族の更なる健康の保持増進のため、「健康経営宣言」を制定し、「健康なこころ」と「健康なからだ」そして「健全な生活環境」を実現させていくことを目指しています。私たちは自らが先駆けとして健康の保持増進を推進することより、社会に貢献していきます。
こころとからだの元氣プラザは、東京顕微鏡院とともに、「すべての人びとのいのちと環境のために」の基本理念に基づき、経営として従業員とその家族の健康維持向上に、積極的に努めることを宣言します。 従業員とその家族が心身ともに健康でいきいきとした生活を送ることが、「こころとからだの健康づくり」と「予防医療」を柱とする事業を展開していく上での基本であり、その事業実現こそがお客様の幸福及び社会貢献に繋がるものと信じます。
医療法人社団こころとからだの元氣プラザ 理事長
山田匡通
取組みの目的
当法人は基本理念として「すべての人びとのいのちと環境のために」を掲げており、 職員とその家族が心身ともに健康でいきいきとした生活を送ることが、 事業を展開していく上での基本であるという認識のもと、健康経営に取り組んでおります。
健康経営推進体制（2023年）
当法人では、健康経営責任者（理事長）の指示のもと健康経営推進責任者（担当理事）の管轄下、健康推進管理室が中心となり、常勤医師の助言、他部門との連携により、健康課題・目標を設定し、施策を策定・実行しています。そして施策の実施結果等を検討し、次なる課題を掲げることから、PDCAを展開させ『健康経営』を実践しています。
重点推進事項
法人が主体となって取り組むこと
- 生活習慣病などの疾病の健常者に対する発生予防
- 生活習慣病などの疾病の高リスク者に対する重症化予防
- メンタルヘルス不調者等のストレス関連疾患の発生予防
- 女性特有の健康課題等、女性の健康保持増進
- ワークライフバランスの充実
職員とともに取り組むこと：職員のセルフケアサポート
- 生活習慣（食事・睡眠・喫煙）の改善
- 運動習慣の定着
トピック
- 2024.09.26
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パフォーマンス指標調査（第2回）を掲載しました
一般
- 2024.04.19
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『健康経営優良法人2024』認定を取得
一般
- 2023.10.13
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具体的な健康経営の施策・実施状況
一般
- 2023.03.16
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『健康経営優良法人2023』認定を取得
一般
- 2022.04.01
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『健康経営優良法人2022』認定を取得
一般
- 2021.03.04
-
『健康経営優良法人2021』認定を取得
一般
- 2019.12.04
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令和元年度東京都スポーツ推進企業に認定されました
一般
- 2019.04.25
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禁煙推進企業コンソーシアムへの参加
一般
- 2017.04.01
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具体的な健康経営の施策
一般
女性活躍推進法に基づく行動計画
1. 計画期間
2. 当法人の課題
（2）管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均に比べて低い。
３．目標と取組内容・実施時期
（2）管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均に比べて低い。
目標1:男性の平均勤続年数に対する女性の平均勤続年数の割合を70%以上とする。
取組内容
- 2019年4月～ 仕事と育児・介護・治療等との両立支援に関し、利用可能な支援制度を周知する。
- 2019年6月～ 必要とされる両立支援制度の導入を検討し、推進に取り組む。
- 2020年4月～ 両立支援制度を利用しやすい環境の定着を図る。
目標2:管理職に占める女性の割合が産業別平均値を上回る45%以上とする。
取組内容
- 2019年4月～ 管理職に対しては、女性部下の育成に関する研修を行い、女性労働者に対しては、自身のキャリア形成に対する意識を醸成するための研修を実施する。
- 2020年4月～ 異なるコンテンツで継続的に研修を実施していく。
目標3:有給休暇取得率80%以上を維持する。
取組内容
- 2019年4月～ 取得日数の目標設定や管理職による率先取得により、有給休暇を取得しやすい環境を整備する
以上
次世代法に基づく行動計画
1. 計画期間
2. 内容
目標1:育児休業取得率を次の水準にします。
対策
- 2020年4月～ 男性職員も育児休業取得が可能であること並びに育児休業取得率目標の周知、及び対象職員を把握した場合は、制度を個別に説明
目標2:全職員の1人当たり月平均所定外労働時間を現状よりも削減します。
対策
- 2020年4月～ 各月、部署ごとの所定外労働時間の把握と、削減へ向けた分析
- 2020年10月～ 管理職を対象とした意識改革のための研修の実施
目標3:ワークライフバランスの実現に向けた環境を整備します。
対策
- 2020年4月～ 職員のニーズの把握、検討開始
- 2020年10月～ 制度等の導入、職員への周知
