こころの健康相談室をご検討の方へ

こころの健康相談室では、1986年の開設以来、他機関に先駆けて様々なメンタルヘルス支援サービスを提供しております。

特徴

スタッフの専門領域の深さと幅広さ

こころの健康相談室では、臨床経験豊富なカウンセラー（臨床心理士・公認心理士）が在籍し、専門性の高いメンタルヘルスサービスをご提供しております。

職場との連携

こころの健康相談室では、個人情報の保護に配慮しながら、積極的に職場との連携を図ることで問題解決や職場のメンタルヘルス対策に貢献します。

専門部門との連携

こころの健康相談室は、多くのEAP（従業員支援プログラム）機関とは異なり、産業医・産業看護職の部門と併設されています。多職種の連携による、産業保健の観点からのサービスをご提案いたします。

提供サービス

EAP（従業員支援プログラム）のご案内

企業にとってEAP（あるいは、メンタルヘルス対策）が重要なわけ

EAP（Employee Assistance Program）＝ 従業員支援プログラム

厚生労働省による調査では、労働者の60%以上が職業上強いストレスを感じていることが示されています。事実、労働者の自殺問題、メンタルヘルスに関する労災問題など、企業や社員、その家族にとって、メンタルヘルス問題はもはや避けては通れない重要課題になっています。
さらに、組織内の事故やモラールの低下、コンプライアンス問題から起こりうる組織のリスクを考えると、企業や社会にあたえる被害は莫大なものになります。

社員の精神的問題による影響

以上のようなリスクを考えると、社員の慢性的ストレス状態を放置し、精神的健康を低下させることは、組織にとって大きな損失をこうむることになります。社員の精神衛生の維持・向上には、組織的にメンタルヘルス対策に取り組み、予防を促すことが大切です。

組織のメンタルヘルス対策のメリット

組織におけるリスクマネジメント／問題をかかえる社員の早期発見・問題解決／社員全体のメンタルヘルス維持・向上／職場内のコミュニケーションの悪化／社員の離職の防止／職場環境の改善／社員の事故・病気による遅刻・欠勤の低下

企業の安全配慮義務

安全配慮義務とは、「事業者が労働者に対して負っている労働契約上の債務で、事業者が事業遂行のために施設管理や労務管理にあたり、労働者の生命及び健康などを危険から保護するよう配慮すべき義務」のことです。この義務は1975年に最高裁判所の判例として確定されました。
その範囲は当初「労働に直接起因する健康障害を起こさないように配慮する」でしたが、最近では「労働に密接な関連を有する健康障害を起こさないよう配慮する」と拡大する傾向にあります。社員の安全を確保するために、物理的環境面の整備はもちろん重要ですが、社員の精神面も配慮する必要性が高まってきました。
うつ病や自殺の増える昨今、メンタルヘルス不全の予防は、社員の健康配慮上の最重要課題といっても過言ではないでしょう。

施設のご案内

当法人でのカウンセリングや面談は、こちらにお越しください。
健康診断・人間ドックの実施場所とは異なりますので、お間違いのないようご注意ください。

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神保町駅からのアクセス

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